NTTコム リサーチ と NTTデータ経営研究所 による共同企画調査
本調査では、デジタル技術の革新に伴い、コンテンツホルダー（観光や旅行先の地域、スポーツチーム、アーティスト等）が消費者へ直接情報発信を行って誘客を行うトレンドが進む中、全国の消費者を対象にコンテンツホルダーと直接接点を持つことに関する意識について調査を行った結果、以下のことが明らかとなりました。
■主なポイント
1． 観光分野で3割以上、スポーツ・エンターテインメント分野では4割以上がコンテンツホルダーから直接の情報収集・購買活動を行っており、両分野合わせて半数近くがDMを許容しています。Ｄ２Ｃマーケティングの対象となる「潜在層」が一定数存在することが明らかとなりました。
2． お気に入りの観光地・旅行先やチーム・アーティストがあり、かつ高頻度・高消費のいわゆる「ロイヤル顧客層」は、観光、スポーツ・エンタメ分野それぞれで約1割程度存在し、D2Cマーケティングのターゲットとして非常に有望であることが推察されます。
3． ロイヤル顧客層の割合は20代～30代が高く、それらの世代が今後コンテンツ消費の中心となることを鑑みると、オンラインを活用したＤ２Ｃマーケティングの可能性が高まることが期待されます。
※本調査は、NTTコム リサーチとNTTデータ経営研究所による共同調査です。
『観光・スポーツ産業のD2Cマーケティングに関する調査』の調査結果の詳細へ
（共同調査のサイトへリンクします）
＜調査概要＞
- 実施期間： 2023/08/18～2023/08/22
- 有効回答数： 1,068
